
周年記念は、企業のこれまでの歩みを振り返り、その背景にある想いや価値観を再確認する大切な機会です。しかし実際には、式典やイベントの開催をゴールとしてしまい、その想いやストーリーが十分に共有されないまま、時間とともに忘れられてしまうケースも少なくありません。
近年では、周年記念を単なる「記録」や「思い出」で終わらせず、企業の歴史や想いを周年記念動画として整理・可視化し、社内外で長く活用できる「企業資産」として残す取り組みが注目されています。
本記事では、周年記念が一過性で終わってしまう理由を整理したうえで、企業の歴史を“残す”だけでなく“活かす”ために、周年記念動画を企業資産へと替えていく考え方と進め方を解説します。
◆目次
1.周年記念が「一過性」で終わってしまう理由
周年記念は、本来であれば企業の歩みや価値観を改めて振り返り、次の世代へと引き継いでいくための大切な機会です。
しかし実際には、周年記念イベントが「その日限り」で終わってしまい、十分に活用されないまま時間が過ぎていくケースも少なくありません。
まず多いのが、当日参加した人にしか内容や背景が共有されないという状況です。式典やパーティー、社内イベントとしては盛り上がったものの、参加できなかった社員や後から入社したメンバーには、周年で何が語られ、どんな想いが共有されたのかが伝わりにくくなってしまいます。
また、写真や資料、当日の記録自体は残っているものの、見返される機会がほとんどないという課題もあります。アルバムや社内フォルダに保管されたままになり、日常業務や社内コミュニケーションの中で活用されることは多くありません。結果として、せっかくの周年コンテンツが「保存されているだけ」の状態になってしまいます。
さらに、周年をきっかけに企業の歴史を改めて振り返る仕組みが整っていないことも、一過性で終わる要因の一つです。周年は節目であるにもかかわらず、イベント終了後に内容を整理したり、共有したりする場が設けられないと、記憶が徐々に薄れていってしまいます。
決算説明資料や年表といった形で、企業の歩みが整理されているケースもありますが、専門的な表現が多く、社員にとって理解しづらいことも少なくありません。数字や出来事の羅列だけでは、当時の背景や判断の理由、企業として大切にしてきた価値観までを伝えることは難しいのが実情です。
このように、多くの企業では周年記念に関する情報や記録は「残ってはいるものの、活かされていない」状態にあります。周年を単なるイベントで終わらせず、企業の歴史や想いを次につなげていくためには、残し方・伝え方を見直すことも大切です。
2.周年記念を「企業資産」として捉える考え方
周年記念が一過性で終わってしまう背景には、「周年=お祝いのイベント」という捉え方が根強く残っていることがあります。もちろん、節目を祝う場としての周年記念は大切ですが、それだけで完結してしまうと、企業が長年積み重ねてきた歩みや想いは、その場限りの記憶として消えていってしまいます。
一方で、周年記念を企業資産として捉える視点に立つと、見え方は大きく変わります。周年は単なるお祝いではなく、創業から現在に至るまでの歴史を改めて整理し、企業として何を大切にしてきたのかを言語化・可視化する絶好の機会です。
企業の歴史には、創業の背景や当時の想いだけでなく、事業の転換点、困難を乗り越えた経験、受け継がれてきた価値観など、現在の企業活動につながる多くのヒントが詰まっています。これらを点ではなく一つのストーリーとしてまとめることで、単なる過去の記録ではなく、今と未来を支えるコンテンツになります。
さらに、周年記念をコンテンツとして残すことで、時間や世代を超えて共有できるという大きなメリットも生まれます。周年当日に参加した人だけでなく、後から入社した社員や、これから企業と関わる社外の人にも、同じ背景や文脈を伝えることが可能になります。
社内外で「同じ歴史」「同じ価値観」を共有できる状態は、企業理解や共感を深めるうえで欠かせません。周年記念を企業資産として捉えるとは、単に形として残すことではなく、繰り返し使われ、語られ、次につながっていく前提で設計することで企業文化の継承にもつながります。
3.周年記念を企業資産として「活かせる形」で残すコンテンツ設計
周年記念を企業資産として活かしていくためには、単に記録を残すのではなく、「どのような形で残すか」をあらかじめ設計することが重要です。今回は資産として残す手段として、テキストと動画、それぞれの役割や特性を紹介します。
3-1.テキストで残す場合

社内報や記念誌などのテキストコンテンツは、創業の背景や当時の想いを文章として丁寧に整理できる点が大きな特徴です。経緯や判断の理由を言語化することで、企業が大切にしてきた考え方を明確に残すことができます。
テキストとして残す手段としては、社内報や記念誌などがあります。
また、周年記念当日に参加できなかった社員や、後から入社したメンバーに対しても、等しく情報を共有できる手段として有効です。紙やPDFといった形で残しておくことで、必要なときに読み返せるアーカイブとして機能します。
一方で、テキストは読む人の理解度や読み込み具合に左右されやすく、全体像や当時の雰囲気までは伝わりにくい場合もあります。
そのため、社内の共通理解をつくる「土台」として活用されるケースが多いといえるでしょう。
3-2.動画で残す場合

手段の中でも、動画が企業資産として活かしやすい理由は、使われる場面を広げやすい点にあります。
部署や世代を越えて共有しやすく、新入社員や中途入社者の「オンボーディング」にも自然に組み込むことができます。
さらに、採用説明会や会社紹介、社外向けの企業理解コンテンツとしても転用しやすく、一度制作すれば複数の用途で活用できます。内容を切り出したり、再編集したりすることで、長く使い続けることも可能です。
このように、動画は「一度作って終わる」手段ではなく、繰り返し使われる前提で設計しやすい点から、企業資産へとつなげていく手段としておすすめです。
3-3.動画という手段が「企業資産」になる理由
動画が企業資産として活かしやすい理由は、使われる場面を広げやすい点にあります。部署や世代を越えて共有しやすく、新入社員や中途入社者のオンボーディングにも自然に組み込むこともできます。
また、採用説明会や会社紹介、社外向けの企業理解コンテンツとしても転用しやすく、一度制作すれば複数の用途で活用できます。内容を切り出したり、再編集したりすることで、長く使い続けることも可能です。
このように、動画は「一度作って終わる」手段ではなく、繰り返し使われる前提で設計しやすい点から、周年記念を企業資産へとつなげていく手段として適しているといえます。
4.周年記念動画を「企業資産」として活かす手段とは?
周年記念動画を企業資産として捉えるためには、制作そのものをゴールにせず、どのような場面で、どのように使われ続けるかをあらかじめ想定しておくことが大切です。
活用シーンを意識して設計することで、周年記念動画は一度きりの記念映像ではなく、企業活動を支えるコンテンツへと変わっていきます。ここでは、制作後の活用シーンをご紹介いたします。
4-1.採用・会社説明の場で活かす

周年記念動画は、採用説明会や会社説明の場において、企業理解を深めるためのコンテンツとして活用できます。創業の背景や事業の変遷、企業が大切にしてきた価値観を映像で伝えることで、限られた時間の中でも、企業の全体像を直感的に理解してもらいやすくなります。
テキストやスライドだけでは伝わりにくい雰囲気や文化も映像で補完できるため、求職者が「この会社で働くイメージ」を持ちやすくなるため、ミスマッチを防いでくれる点もメリットです。
4-2.新入社員・中途入社者のオンボーディングに活かす
制作した動画は、新入社員や中途入社者のオンボーディングにおいても有効です。入社直後は覚える情報が多く、企業の歴史や背景まで十分に伝えきれないことも少なくありません。
映像として整理された周年記念動画があれば、創業の想いや転換点、企業としての考え方を短時間で共有することができます。これにより、単なる業務説明にとどまらず、企業文化や価値観への理解を深める機会として活用できます。
4-3.社内浸透・理念共有の場で活かす
その他、社内イベントや全社ミーティング、研修などの場でも活用できます。節目ごとに映像を見返すことで、企業がどのような想いを受け継いできたのかを再確認するきっかけになります。
特に、部署や世代を越えて共有できる点は動画ならではの強みです。共通の映像体験を通じて、社内で「同じ背景・同じ文脈」を持つことができ、理念や価値観の浸透の手段としても有効です。
4-4.Webサイト・営業活動で活かす
動画はコーポレートサイトや採用サイトにも掲載することで、社外に向けた企業理解の促進にも活用できます。企業紹介やサービス説明の前段として活用することで、企業の成り立ちや想いを自然に伝えることができます。また、営業活動においても、会社紹介資料の一部として動画を活用することで、企業の信頼性や背景を補足することも可能です。文章や資料だけでは伝えきれない部分を補完するコンテンツにもなります。
4-5.繰り返し使われる前提で設計する
このように、周年記念動画は用途を限定せず、複数のシーンで繰り返し使われる前提で設計することが重要です。一度作って終わりではなく、切り出しや再編集によって使い続けることで、時間とともに企業資産としての価値が積み重なっていきます。周年記念動画を「残す」だけでなく、「活かし続ける」視点を持つことで、周年という節目は、これからの企業活動につながる企業資産として活用することができます。
5.周年記念を動画にする際の事例パターンとは?
周年記念として、企業ごとに様々な手段でお祝いされますが、ここではどんな取り組みがあるかいくつかご紹介いたします。
5-1.歴史を振り返るドキュメンタリー動画

企業の創業から現在までの歩みを軸に構成する、オーソドックスな周年記念動画です。創業の背景や事業の変遷、転換点となった出来事などを整理しながら、企業がどのような道のりを歩んできたのかを伝えていきます。
写真や資料、インタビューを交えて構成することで、単なる年表ではなく、企業の歴史をストーリーとして伝えられる点が特長です。
社内での共有はもちろん、企業理解を深めるコンテンツとして社外にも活用しやすい形式となっており、汎用性が高いコンテンツとして有効です。
5-2.想いや価値観を伝えるメッセージ動画
企業が大切にしてきた想いや価値観に焦点を当てた周年記念動画です。創業者や経営層のメッセージを中心に、「なぜこの事業を続けてきたのか」「何を大切にしてきたのか」を伝えていきます。
歴史の振り返りというよりも、企業の軸となる考え方を明確にする構成のため、理念共有やインナーブランディングに適しています。
節目ごとに見返されるコンテンツとしても有効です。
5-3.周年記念パーティ・式典を記録するイベント記録動画

周年記念パーティや式典の様子を動画として残すのも、有効な選択肢の一つです。当日のスピーチや表彰、参加者の表情、会場の雰囲気などを映像として記録することで、その場に参加できなかった社員や新しく入社する社員に周年の空気感を共有することができます。
5-4.活用目的に応じて組み合わせる
周年記念動画は、このように様々なパターンで企業資産として残すことができますが、必ずしも制作するものを一つに絞る必要はありません。
例えば、周年記念パーティの記録映像を残しつつ、別途、歴史や想いを整理した動画を制作するなど、役割の異なる動画を組み合わせることで、より活用しやすいコンテンツになります。
周年を「その年やお祝いした日の思い出」で終わらせてしまうのか、長く使われる企業資産にするのかは、動画の種類と設計次第です。
採用活動やオンボーディング、インナーブランディングなど、自社の目的や活用シーンを踏まえたうえで、選択肢として周年記念動画をご検討されてみてはいかがでしょうか。
6.まとめ|周年記念を動画に残して企業資産にしませんか?
周年記念は、単なるお祝いの場ではなく、企業がこれまで積み重ねてきた歩みや価値観を、次の世代へ引き継ぐための重要な機会です。しかし、イベント当日で完結してしまい、その背景や想いが十分に共有されないまま終わってしまうケースも少なくありません。
周年記念をコンテンツとして整理・可視化することで、当日参加した人だけでなく、後から入社した社員や、これから企業と関わる社外の人にも、同じ背景・同じ文脈を共有することができます。時間や世代を超えて伝えられることで、企業文化の浸透にもつながり、企業資産に替えることができます。
ホープンでは、周年記念動画の制作や、オリジナルノベルティの制作など企画から制作までご支援することが可能ですので、お気軽にご相談ください。

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